令和2年5月18日付日本生殖医学会からの提言を受けて
日本生殖医学会から「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの声明(2020 年 4 月 1 日版)」を発出され、妊娠を避ける選択肢を提示するような提言がありました。その後の新型コロナウイルス感染症の状況から緊急事態宣言も全国的に解除されました。
令和2年5月18日に日本生殖医学会から以下のような提言がありました。今まで避妊を選択していた方には妊娠を図っていくことも考慮することを提示するものです。ただ、コロナウイルス感染についてはまだまだ先が見通せないので感染防止には努めていくことが重要です。
当院においてもコロナウイルス感染防止に十分な注意を払いながら不妊治療を以前と同じように行ってまいります。
つきましては、感染防止のため患者さんにおかれましては引き続き三密を避けて、手洗い・手指の消毒・マスク着用の励行をお願いします。発熱や強い倦怠感、咳がある時には受診前にあらかじめ連絡して下さい。
医療従事者も院内の換気や消毒等を引き続き行ってまいります。
横田マタニティーホスピタル
生殖医療婦人科
「日本生殖医学会からの通知」を以下に提示いたします。
令和2年5月18日
生殖医療に携わる医師に向けて
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの通知
(2020 年 5 月 18 日版)
一般社団法人 日本生殖医学会
理事長 市川 智彦
新型コロナウイルス(COVID-19)感染者が急増する中、日本生殖医学会では令和 2 年 4 月 1 日付けで、本会会員に向けて「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に対する日本生殖医学会からの声明(2020 年 4 月 1 日版)」を発出いたしました。
その後、国内では新型インフルエンザ等対策特別措置法第 32 条第1項の規定に基づき、4 月 7 日に緊急事態宣言が発出されました。期間は 5 月 6 日までの 1 ヶ月間とされ、緊急事態措置を実施すべき区域は当初の 7都府県から、4 月 16 日には全都道府県に拡大されました。5 月 4 日に緊急事態宣言の期間が 5 月 31 日まで延長されましたが、5 月 14 日付けで特定警戒都道府県の 5 県を含む 39 の県で緊急事態宣言が解除されました。
8 つの「特定警戒都道府県」では緊急事態宣言が継続し外出自粛などの対応が要請されていますが、解除された 39 の県においても、感染拡大の防止と、社会経済活動の維持の両立に配慮した段階的な取り組みが求められています。
これを受け、本会は会員に対して以下のように提言します。
1)不妊治療(人工授精、体外受精・胚移植、生殖外科手術などの治療)の延期を選択肢として受け入れた患者さんに対して、COVID-19 感染防御と感染拡大防止の対策を可能な限り施行した上で、以下の点に配慮し不妊治療の再開を考慮してください。
2)感染の動向が都道府県や地域によって異なること、患者さんごとに背景や感染した場合のリスクが異なる可能性があることなどから、不妊治療の種類と実施の可否についての選択は患者さんへの十分な説明と同意のもとに医師と患者さんでよく相談して実施してください。
3)COVID-19 感染に対する医療供給体制などの社会状況にも配慮しながら、それぞれの状況に応じた適切な医療を実施してください。
WHO が宣言した COVID-19 パンデミックがいつまで継続するかは不明です。少なくとも当面は COVID-19 の感染防御と感染拡大の防止に十分配慮した行動が求められます。過去のパンデミックの経験から、感染の再拡大と収束を繰り返すことが想定されており、不妊治療の実施・延期も状況に応じて選択する必要があります。
日本生殖医学会では、今後も COVID‐19 の動向と不妊治療について、幅広く情報を集めて会員に周知する予定です。WHO および関連学会の声明も随時更新されていますので、下記 URL よりご参照ください。
WHO https://www.who.int/emergencies/diseases/novel-coronavirus-2019
日本産科婦人科学会 http://www.jsog.or.jp/uploads/files/news/20200407_COVID-19.pdf
IFFS https://www.iffsreproduction.org/page/COVID-19
ESHRE https://www.eshre.eu/Press-Room/ESHRE-News